営業戦略においてMRの意見はどの程度、尊重され、重要視され、反映されているでしょうか?

新型コロナウイルスによる影響が沈静化した現在のMR活動は、コロナ以前の対面による営業活動中心に戻っているそうです。

医療機関の訪問自粛要請などから顧客への対面営業が困難であったここ2年間はデジタルによる情報提供への転換を余儀なくされ、メールやWebの活用を積極的に行ってきました。

本社としては既に推進しているデジタルを中心とした情報提供に注力したいでしょうが、営業現場ではその意向に反して堰を切ったようにコロナ以前の活動に逆戻りしており、本社と営業との間ではギャップが生じています。

この急速な揺れ戻し現象は、デジタル化を推進してはいたものの定着まではしていなかったということかもしれません。

では本社と営業現場、どちらの顧客アプローチが正解なのでしょうか?

医薬品は市場のニーズを反映しているとはいえ、その開発の経緯からプロダクトアウトの形で市場にロンチされることが多いはずです。

その場合、まだまだ市場/顧客におけるニーズは十分に顕在化しておらず、MRによる潜在的な市場の掘り起しが重要な役割を果たしています。

そしてその対象者は必ずしのデジタルの親和性が高い顧客ばかりではありません。

また医療機関は労働集約型であるため、リモート化が進む現在においてもワークプレイスは必ず医療機関です。

在宅ワークでパソコンの前に座っているわけではないのです。

重要顧客ほど忙しいものです。アポイントの取得は難しく、そのために出待ちなどで面会機会を得る必要もあります。

さらに医薬品は高度な情報を伴う製品のため、必要な情報を顧客自ら見つけ出すことは、忙しい顧客ほど難しくなります。

また限定的な情報よりも周辺の情報も合わせて取得したいと考える顧客は少なくありません。

対面営業はデジタルに比べて効率の面では劣りますが、受注確率の面では高くなります。

「メラビアンの法則」では、言語情報は、メールやチャットなどのコミュニケーション代替ツールによって十分代用は可能であると言われており、対面によるコミュニケーションより事実を過不足なく伝えられるメリットがある場合もあります。

ただし、メールやチャットなどのオンラインに依存した言語コミュニケーションツールなど、オンラインで使用される語彙数は、日本人が日常的に話したり、聞いたりする語彙数の5分の1にしかならないという研究結果もあり、対面の場合に比べてかなり少なくなります。

つまり対面コミュニケーションで得られる情報量のうち7%が言語情報であり、そのうちの5分の1の1.4%程度の情報量しかオンライン言語ツールからは得られない可能性があるということです。

デジタルの活用とデジタル化の推進は当然進むべき方向かとは思いますが、デジタルを推進する方々はもう少し顧客に最も近く理解しているMRの声に耳を傾けても良いのではないでしょうか。

製薬業界は様々な保護と規制により同一化を余儀なくされ、差別化が非常に難しい業界です。

逆に言えば、小さくても競合に対して違いを生み出せば大きなレバレッジが効くということです。

違いを生み出すにはどうすればいいでしょうか?

それは競合がやっていないことをやることです。

そのためには競合を知る必要があります。

製薬業界は受発注データによって競合を知ることが出来る極めて稀な業界です。

では果たして受発注データを完全情報として使い切れているでしょうか?

多くの製薬企業が営業サポートとしてCRMを導入していますが、期待したような処方インパクトを得られていません。

CRMを定着させ、売り上げを向上させるために新たに研修を計画するなど対策を講じています。

現在の医薬品ビジネスにおける競争環境は非常に厳しいものです。

手探りで課題解決の方法を探していては市場競争のスピードについていけません。

なぜCRMは浸透・定着しないのでしょうか?

導入されたそのCRMは医薬品ビジネスにおいて正しい方法でしょうか?

消費財ビジネスのような不特定多数を対象としたマスマーケティングは、多様な顧客ニーズに対応し、個客ごとに最適化されたマーケティングが難しい環境にあるます。

そのため多くの情報を収集し属性ごとに分類し分析を行い、CRMなどのITツールを用いることでダイレクトマーケティングに近ずく努力をしています。

つまり本来、ダイレクトマーケティングによる顧客へのタッチポイントを持っていればその必要は低くなります。

しかし新型コロナウイルス以降、顧客との対面営業が困難となった今では代替としてその必要性は状況によってはあるかもしれません。

製薬業界は自社製品のみならず競合製品の売上データが施設/Brick単位で入手できる極めて稀な業界です。

受発注データを読み解くスキルが有ればMRが最も知りたいであろう「治療方針」と「処方傾向」を推測することが出来ます。

更に自社製品のみならず競合製品の売上高が分かることで、患者数および市場金額規模まで分かります。

市場金額が分かればシェア値から自社の競争地位、競合他社に対する競争優位性が分かるので、顧客ターゲティングはもちろん、投入すべき経営資源の量や顧客に最適化されたメッセージが明確になるのです。

もし受発注データがなかったらどうでしょうか?

オンライン/オフラインで顧客情報を収集し、入力/管理、分析、考課、戦略プランニングから実行計画まで多くの行程が必要になります。

顧客個々人の顔が見えない、不特定多数のマスマーケティングある消費者マーケティングでは必要であっても、ターゲットマーケティングである医薬品ビジネス、それも受発注データを入手することが出来る製薬業界では自ら状況を複雑化しているのではないでしょうか。

戦略を考える時、市場/顧客と自社の関係は重要ですが、それだけでは十分ではありません。

もう一つ考えるべき重要な要因があります。

それは競合です。

なぜなら競争市場には必ず競合が存在するからです。

市場/顧客と競合、そして自社による3つの視点は、大前研一氏が既に3C分析で述べている通りです。

昨今では生産性向上のためにMRの削減する傾向が続いています。

利益が低下する理由として、2つの原因が考えられます。

一つは売上高が減少していること、もう一つは販売管理費が増加していることです。

営業部門は労働集約型のため人件費の割合が高くなる傾向が強く、そのため人員削減は利益の向上に効果的です。

では売上高の増加に対する人員削減の影響はどうでしょうか?

3Cの視点から考えると、適正な人員数は競合の戦力を上回ることです。

医薬品ビジネスにおいて、戦力量は非常に重要なファクターです。

製薬業界は政府により様々な保護を受けています。

特許による競合からの保護、薬価制度による価格競争からの保護です。

そして、さらにもう一つ重要なことがあります。

医薬品は高度な情報を伴う製品です。

製薬企業は顧客が知り得ない非常に多くの情報を有しています。

これによって製薬企業有利な不完全競争の状態を得ています。

しかし昨今では、製薬企業は顧客が自社製品の情報にリーチしやすいように、デジタルによる整備を推進しています。

顧客は自社製品の情報だけではなく、競合製品の情報を入手することで容易に比較することが出来るようになりました。

これは製薬企業が有利は不完全競争の状態を手放し、顧客が有利な完全競争に自ら進んでいるのと同じです。

政府の製薬企業に対する様々な保護は、反面で同一化を招き差別化が働きにくい状態です。

競合他社に対して優位性を得ることは簡単ではありません。

「量」と「質」を考えた場合、同一化した市場では競合を量で上回るしかありません。

市場規模が縮小する現在は、勝者と敗者を生むゼロサムゲームです。

競合に勝つための理論とプロセスが必要です。

医薬品ビジネスはターゲットマーケティングであることが多いため、必ず攻略すべき顧客が存在します。

それは単に処方獲得が期待できるからという理由だけではありません。

医薬品の使用には学会やガイドライン、オピニオンリーダーの存在が大きく影響します。

または処方量の少ない顧客が、採用などの意思決定権を持つことも珍しくありません。

そのような顧客とは日常的に面会しておらず関係構築が出来ていない場合もあります。

消費者マーケティングでは分散市場における不特定多数の中から受注確率の高い顧客を見つけ出せば良いのですが医薬品ビジネスではそうは行きません。

医療業界はヒエラルキー型の組織であることが多いため、MRは組織を意識した戦略アプローチが必要となるのです。

高度なICT技術の発展は、これまで小規模な対象にしか対応出来なかったマーケティングを、大規模なマーケティングでも行えるようになりました。

CRMを導入することで個客ごとに顧客の名前や住所、メールアドレスなどの個人情報に加えて、営業活動や取引履歴を基に最適化されたサービスを提供することが可能です。

さらにライフスタイル/ステージや嗜好・ニーズまでもが収集され活用されます。

では医薬品ビジネスで最も知るべき顧客情報はなんでしょうか。

それは顧客である医師の治療指針や処方傾向、そして競合との関係性です。

必要のない情報はかえってノイズとなり分析結果を不明瞭にすることになります。

製薬企業が提供する製品は生活消費財とは全く異なり、情緒的価値よりも製品そのものの価値が最優先されるべきものです。

顧客との良好なコミュニケーションの構築は営業活動において重要な要素ですが、それよりも信頼関係を構築する方がはるかに難しく、そしていちど築いた信頼は決して裏切ることは出来ません。

顧客である医師、特に患者はいつでも理解されたがつている,という意見があります。

求めることは健康な人と変わらない日常生活を送ること、健康な人と同じように天寿を全うすることです。

働き方改革について語られるときに必ずといってよいほど「業務効率化」と「生産性向上」の2つのキーワードが登場します。

業務効率化とは、業務の「ムリ」、「無駄」、「ムラ」を削減し、合理化することによって生産性向上を実現するための一つの手段です。

つまり業務効率化が達成出来れば自ずと生産性の向上につながると言えます。

MRの減少が進む製薬企業では、限られた人材でより多くのアウトプットを生むことは、企業の将来を左右する重要な課題です。

過去にはSOVを追求した「量」に主眼を置いた営業活動から、現代ではデジタル技術を用いることで「質」に主眼を置いた戦略プランへとシフトしています。

ではビジネスにおける「量」と「質」とはどのような意味を持つのでしょうか。

成果は「量」×「質」の掛け算で決まると言われています。

「量」とは純粋に経営資源を多く投入すること、「質」とは最適な方法で効率的にやることと定義した場合、最適な方法で量を多くやれば成果は出るということになります。

「量」と「質」はどちらを優先すべきか、議論されることが少なくありません。

「ヘーゲルの量質転化の法則」はドイツの哲学者であるヘーゲルが説いた弁証法の基本三原則の1つで、量から質への転化、またはその逆への転化の法則を指したものです。

「量」を積み重ねることで、「質」的な変化を起こす、すなわち「量」をこなせばこなすほど、「質」の向上速度も早くなります。

言い換えれば、「量」をやらないと「質」は高まらない、だからこそ,早めに「量」をやったほうが良いわけです。

ではやみくもに「量」をこなせばよいのかといえば、時間は24時間とすべての人に有限であり、また経営資源にも限界があります。

そのため「量」と「質」の間には、「量」の最大化と最適化のプロセスが重要になります。

では「量」の最大化と最適化はどのように決定すればよいでしょうか。

それは市場/顧客、競合との状況により相対的に決まります。

適正な「量」に絶対値はありません。

自社は外部環境の影響を受け、競争市場は常に変化しています。

競争地位と競争優位性によって相対的に状況を判断しなければ、適正な「量」を決めることができません。

マーケティングは時代とともに「製品中心」から「精神的な満足」を求める顧客のニーズに沿って、その主眼を変化させて来ました。

松下電器産業(現パナソニック)創業者である松下幸之助氏の「水道哲学」のように、「良いものを、安く、たくさん作って流通させる」ことが企業成功の鉄則であった、大量生産/大量消費の時代は終わり、「いいものを、安く、たくさん作って流通」させても顧客に買ってもらえるとは限らない時代です。

また機能的価値を高めようとしても多くの分野で一定の機能を超えており、顧客のニーズは既に満たされているという事実もあるかと思います。

とはいえ、依然として「機能的価値」の方が「情緒的価値」よりも圧倒的に重要であることは変わりません。

製造業の本質は製品そのもののにあるからです。

さらに、市場競争が厳しい状況では、良い物を作り、「機能的価値」高めるだけではなく、競合他社の商品やサービスと比較して、「自社商品が優れている所はどこなのか」ということを明確にする差別化がますます重要になってきました。

しかし、さまざまな商品やサービスが溢れている昨今では、「機能的価値」だけで差別化を図ることはかなり難しくなってきました。

技術格差と情報格差が小さくなっており、さらに様々な規制・保護により同一化を避けられない医薬品ビジネスでは、競合に優位性を示す差別化を生み出すことが困難な状況です。

そのため、カスタマーセントリックやカスタマーエクスペリエンスなど、「情緒的価値」に着目したマーケティングが主流となってきました。

「情緒的価値」は、主観的な要因が強く、個々人によって感じ方が違うために定量化や客観性が難しい側面があります。

MA(マーケティングオートメーション)が進歩していますが、この領域ではまだMRによるone to oneマーケティングに一日の長があるのではないでしょうか。