組織全体の効率性と競争力を高めることを目的として、生産性を基準にした人員削減が行われます。しかし、大幅な営業部門の人員削減は戦力量の低下による売上減少とのトレードオフとなる可能性があります。そのため、適切な対策と戦略を導入することで、売上への影響を最小限に抑えつつ、生産性を向上させることが求められます。

今回、住友ファーマは国内従業員数の約25％に相当する、約700人の人員削減を行います。全て営業部門と想定した場合、戦力量に換算すると現状から約60%の戦力ダウンに匹敵することになります。収益を担う営業部門の戦力ダウンによる業績悪化は避けられない状況です。

人員削減により、販管費70億円程度の減少が見込まれていますが、単純計算で3000億の年間売上が直接的に60%の戦力ダウンの影響を受けたと想定した場合、販管費の削減を大きく上回ることになります。

そのため、戦力ダウンの影響を最小限に抑え、現在の売上高の基盤を維持するとともに、競合と拮抗状態にある顧客では戦力強化により競り勝つ必要があります。正確なターゲティングとリソースアロケーションが戦略上非常に重要な意味を持ち、今後の企業としての存続を左右する可能性があるでしょう。

DXS Stratify®のマトリクス分析は、必要な人員数および戦力量の定量化および可視化することが出来ます。

記事リンク

住友ファーマ・木村社長　ＭＲによる全国カバー「非常に厳しくなる」　約700人の早期退職者募集で

https://www.mixonline.jp/Default.aspx?tabid=55&artid=76949&ex240801e