これまでも生活習慣改善や健康管理のためのアプリはありましたが、最近では治療用アプリの開発も活発になって来ました。

厚生労働省に承認されれば保険適用され、医療の一環として医師の処方があれば使用可能になるそうです。

第一三共株式はがん患者様を支援する治療アプリ、大日本住友製薬は2 型糖尿病管理指導用モバイルアプリを開発しています。

田辺三菱は重点領域の一つである鬱病や統合失調症などの治療に関するアプリや、薬の飲み忘れを防ぐ服薬管理アプリの開発を行っています。

ではなぜ製薬企業は患者用アプリの開発に積極的なのでしょうか?

製薬企業は患者に対して直接的なマーケティングを行うことは出来ません。

しかし適正使用やコンプライアンスの改善は製薬企業の果たすべき役割であり、ビジネスとして市場の拡大にもつながります。

従来は医師・薬剤師を介して行うしかありませんでしたが、アプリを提供することで患者への直接マーケティングが可能になります。